1. SEOを外注する目的に合致するかの確認

費用面で社内の専任担当者を用意できない場合や、制作会社がSEO領域に特化していない場合、安心して進行できる体制があるかどうかが重要になります。社内に知見を蓄積しつつ、業務効率を高めるための伴走力が問われます。今回依頼する際に、どうして依頼するのかということについて、社内で行おうとすると不足している点を共通認識にしておくと認識のずれが起きにくくなります。よくあることとしては、すでに対応したことがある問題にあたる確率の高さで、解決が速いといったことや、高度な経験を持つ人材を直接専任で雇うよりもコストが抑えられる、規模感のある会社に対応してもらえると、対応できる人材が急にいなくならない、ノウハウの断絶が起きにくい。長期プロジェクトの場合、対策の連続性・すでに試したこと、効果が出たことについての過去対応したことの知見の欠落が起きにくいといったメリットがあります。

2. 対策候補キーワードの的確さとAI検索対応

対象業界においてどのようなキーワードが探されているのか、どんなユーザーニーズが多いのか、他社はどうやっているのかなど、単に検索ボリュームが多いワードを狙うのではなく、自業界のターゲットが抱える悩みを解決し、実際の問い合わせに結びつきやすいキーワード設計をするにはどうしたらいいのか、その的確さが必要です。また、AIによる概要表示（SGEなど）で引用されやすい特徴をもった、信頼性につながる内容・構成を意識しつつ、幅広くリーチするためにはどうしたらいいのか。具体的な改善経験の豊富さと戦略の多彩さ、発想の新しさが求められます。

3. 実施するSEO施策内容と価格バランスの確認

SEOを外注するといっても、対応範囲と費用はさまざまな種類があります。ツール提供だけ（分析、レポートと改善発想、改善設計、改善の実施は自分でやる）のケースや、「分析、コンテンツの作成から設置代行、改善レポートの作成、定例MTGの実施まで伴走」をトータルで行うケース、対応CMSが限られているケース、各種CMSやサーバーへの柔軟な対応が可能なケース、既存の制作会社との連携対応の可・不可など、どこまで実務を巻き取ってくれるか、自社での運用想定とイメージが合っているかなど、提供される施策の内容と価格のバランスがとれているかを、確認しておくとよいでしょう。