デジタルマーケティングとWebマーケティングの違いとは？仕事内容や種類を徹底解説

2023/03/31 18:00

SEO対策

Web担当初心者の中には「デジタルマーケティングって重要みたいだけど、実はよくわかっていない…」という方も多いのではないでしょうか？

“デジタルマーケティング”って実践できたらすごい効果がありそうですけど、漠然としたイメージしかなくて…。

キミと同じように「実はよく理解していない」という担当者は多いんだ。

デジタルマーケティングは現代のビジネスシーンにおいて、欠かせない手法の一つです。しかし、その本質的な概念や仕組みを理解していなければ、社内外で施策提案や改善ができないという状況になりかねません。

こちらでは、まずデジタルマーケティングの概念や仕組みを解説して理解していただき、次に手法や導入方法など具体的な取り組み方について紹介します。

デジタルマーケティングを学べる本やWebサイトなども併せて紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください。

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この記事で学べること

デジタルマーケティングの概念・定義
デジタルマーケティングの特徴
デジタルマーケティングの手法
オムニチャネル戦略とデータドリブンについて
デジタルマーケティングの導入方法
デジタルマーケティングを活用した集客方法
デジタルマーケティングを学べる本・資格・Webサイト

デジタルマーケティングとは？

そもそもデジタルマーケティングとは？

デジタルマーケティングとは、文字通り「デジタル技術」や「データ」を活用した「マーケティング」手法のことです。

ここでいうデジタル技術には、PC・スマートフォンなどの「デジタルデバイス」、Webサイト・ECサイトなどの「デジタルメディア」、AI・MAなどの「デジタルテクノロジー」と、幅広い要素が含まれます。

「デジタルマーケティングという言葉をよく聞く」というWeb担当者も多いかと思いますが、年々注目を集めているマーケティング手法です。

商品やサービスが売れる仕組みを作る「マーケティング」に「デジタル技術」や「データ」を組み合わせることが、現代において、マーケティング成果を最大化させるために必要不可欠な取り組みであるということを、まずは頭の片隅においてください。

「スマホ」「AI」時代に今なお高まるデジタルマーケティングの重要性

「デジタルマーケティングが注目されている」と前述しましたが、なぜ重要性が高まっているのでしょうか。それは「時代の変化」と関係があります。こちらでは2つの変化を紹介します。

1つ目に「消費行動の多様化」があります。

ここで自身の消費行動を振り返ってみていただきたいのですが「商品・サービスを買う前にSNSでリアルな口コミを確認して購入する」「一度お店で商品を確認した後にECサイトで購入する」という行動をしたことはありませんか？

株式会社KDDIエボルバの「EC・通販ユーザー動向調査レポート2011」によると、情報収集をしてから購入する人の割合は94%と、ほとんどの人が購入前に何らかの情報収集を行うことが明らかになっています。

この消費行動の変化は、スマートフォンの急速な普及（以下、スマホ）が背景にあります。総務省「通信利用動向調査」によると、2020年のインターネット利用率は83.4%、そのうちスマホ利用率は68.3%でパソコンやタブレット端末とくらべて最も利用率が高いです。

また、スマホが普及したことにより、Web上で購入する人が増加傾向にあります。

同じく総務省のデータ「インターネットを利用したサービスの利用状況」によると、令和3年時点で73.4%の方がインターネットショッピングを利用しており、さらに各世代で利用率に差がほとんどありません。

このようなスマホの急速な普及による消費行動の多様化により、企業側は実店舗だけでなく、Webサイト・SNS・広告などのデジタルツールを活用して消費者と接点を作る必要が出てきました。

2つ目に「AI技術を活用した消費者ニーズの把握」があります。

前述したように、スマホ普及により消費行動が多様化したことで、ユーザーはWebサイト・ECサイト・SNSなどのオンラインで商品を購入するようになりました。また、これらデジタル技術を活用すると、同時に膨大な消費行動のデータが企業側に蓄積されることになります。

デジタルマーケティングでは、このデータ管理や分析において、AI技術の活用が重要視されています。AI技術を活用することで、多様化したユーザーひとり一人のニーズをより詳細に認識することができ、パーソナライズしたマーケティングに役立ちます。

例えば、ECサイトで一度商品を購入すると「この商品もいかがですか？」とリコメンドされたことはありませんか？これはAI技術によるデータ活用の一例です。

AIがユーザーの過去の閲覧情報・購買履歴のデータを蓄積し、消費行動のパターンを予測することで、最適なタイミングで最適な商品をユーザーにレコメンドすることができます。

データ分析にAI技術を活用することで、従来のマーケティング手法より精度の高い「消費者ニーズ」を把握し、マーケティングに活かすことができるのです。

マーケティング戦略はUX、CXを重視する時代

前述した「消費行動の多様化」や「消費者ニーズの変化」に伴い、デジタルマーケティングの領域では「UX」「CX」が注目されています。なぜなら、消費者から選ばれる、または選ばれ続けるためには「ユーザー体験」が重要だからです。

まず、UX（ユーザーエクスペリエンス）とは何でしょうか。一言でいうと以下のように表現できます。

UXとは「商品・サービスを通じてユーザーが得られる体験」のこと

テクノロジーの変化により、商品・サービス・情報など、何でも手に入れることができるようになりました。ユーザーにとっては「選択肢が多い」、企業にとっては「数ある商品・サービスの一つ」として埋もれてしまい、差別化が難しい時代といえます。ここでUXが注目されているのです。

例えば、あなたがECサイトで商品を購入している際に、以下のような体験をしたらどう感じるでしょうか。

購入ボタンが押しにくい
ページ遷移に時間がかかる
会員登録の入力に手間がかかる

「買いづらい」「使いづらい」とストレスを感じ、そのECサイトから離脱してしまうのではないでしょうか。これでは、商品・サービスがいくら優れていても消費者から選ばれることは難しいでしょう。選ばれるためには、UXを改善して「使いやすい」「わかりやすい」という充実したユーザー体験を提供する必要があるのです。

次に、CX（カスタマーエクスペリエンス）とは何でしょうか。一言でいうと以下のように表現できます。

CXとは「商品・サービスを提供する企業から得られる一連の体験」のこと

前述したUXと似ていますが、UXが「特定の商品・サービス」から、CXが「企業」から得られる体験である点で違いがあります。

例えば、以下のようなユーザー体験がCXに当たります。

魅力的な使用方法の提案
丁寧な包装、迅速な配送
購入後の手厚いカスタマーサポート

商品・サービスの機能面や価格だけではなく、充実した購買体験という「感情的な価値」を訴求することで、ファンやリピーターを獲得することにつながります。

このように、消費行動の変化や市場成熟化による新規顧客獲得が困難になった現代において、UX・CXを重視したデジタルマーケティングは、選ばれ続ける商品・サービスになるために必要不可欠なのです。

今後もデジタルマーケティングは進化を遂げる

ここまで、デジタルマーケティングの定義・注目される理由、UX・CXを取り入れる重要性を解説してきました。

現代のWeb集客やマーケティング活動において、デジタルマーケティングはもはやさけて通れない手法であるといえるのではないでしょうか。

最近では(2023年3月現在)、OpenAI社がAIチャットボットである「ChatGPT」をローンチし、AI技術を活用したデジタルマーケティング活動がさらに活発化しています。刻々と変化する現代において、常に最新の価値観、最新の技術に目を向けて取り入れる姿勢が必要なのです。

デジタル技術を活用して、現代の多様なユーザーニーズに対応する必要があるんですね！

そうだね。デジタルマーケティングがなぜその対応に最適なのかは、特徴を深掘りすると見えてくるよ。

デジタルマーケティングの特徴

デジタルマーケティングとWebマーケティングの違い

結論、デジタルマーケティングはWebマーケティングを包括しています。まずは、それぞれの特徴を見てみましょう。

デジタルマーケティング

特徴：デジタル技術を活用し顧客とのあらゆる接点で行うマーケティング手法
種類：AI技術、MA、IoT、ビックデータ、デジタルサイネージ、Web系全般　など
目的：マーケティング活動の効率化、オンライン・オフラインを問わないユーザーとの接点創出

Webマーケティング

特徴：Web上に特化したマーケティング手法
種類：Webサイト運営、Web広告、SEO対策、SNS運用、メール　など
目的：Webサイトへの集客、販売

このように、デジタルマーケティングはWebマーケティングに加え、AIやデータなどのデジタル技術を活用した、より広範囲なマーケティング手法です。

データドリブンの理解が求められる

前述したように、デジタルマーケティングではAI、IoT、ビックデータなどのデジタル技術を用いてマーケティングを行います。

この際に重要なのが「データドリブン」です。データドリブンとは、勘や経験だけに頼るのではなく、収集したデータによって意思決定を行うことです。

データドリブンを取り入れることで、膨大なデータから的確な顧客ニーズを発掘できたり、費用対効果の高いマーケティング施策の選択につながったりというメリットがあります。

デジタルマーケティング戦略に伴い蓄積された膨大なデータを活用し、よりターゲティング精度の高い施策や意思決定に役立てることができます。

「本格的にデータを活用したい」「膨大なデータがすでに手元にある」という場合は、データドリブンできる環境を整えるために、データ収集・分析ツール導入を検討してもよいでしょう。

デジタルマーケティングとDXの関係性

DX（デジタルトランスフォーメーション）という言葉を知っていますか？一言でいうと「IT技術を活用して生活をよりよいものにしていこう」という考えです。

DXには様々な定義がありますが、経済産業省では以下のように定義しています。

企業が外部エコシステム（顧客、市場）の破壊的な変化に対応しつつ、内部エコシステム（組織、文化、従業員）の変革を牽引しながら、第３のプラットフォーム（クラウド、モビリティ、ビッグデータ／アナリティクス、ソーシャル技術）を利用して、新しい製品やサービス、新しいビジネス・モデルを通して、ネットとリアルの両面での顧客エクスペリエンスの変革を図ることで価値を創出し、競争上の優位性を確立すること
引用：経済産業省.DXレポート～ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開～.

つまり、現代のビジネス環境において「データとデジタル技術」を活用したDXの導入は、企業の競争優位性を確立するために必要不可欠といえます。

マーケティング領域に置き換えると、その重要性は明らかです。20年ほど前は、テレビや新聞などマスに広告を打てば、多くの人に情報を届けることができました。

しかし近年では、スマホやパソコンなどデバイスの多様化、情報収集するメディアの多様化により、従来のマーケティング手法だけでは、ユーザーに情報を届けることが難しい時代になりました。

前項でも述べたように、「消費活動の多様化」や「消費者ニーズの変化」に柔軟に対応し、時代に合わせたマーケティングを行う必要があります。

ユーザーに選ばれる企業であり続けるために、また競合企業より優位に立つためには、DX化が重要になります。その点、デジタルマーケティングは「データとデジタル技術を活用したマーケティング」であり、ある意味マーケティングのDX化といえるでしょう。

つまり、デジタルマーケティングとは、現代のビジネス環境で勝ち続けるためのDXに対応しているマーケティングなのです。

なるほど、デジタル技術とデータの活用がデジタルマーケティングの鍵なんですね！

そうなんだ。ちなみに、デジタル技術とデータの活用した手法にどんなものがあるか分かるかい？

デジタルマーケティングの種類・仕事内容

「デジタルマーケティング」とひと口にいっても、その種類・手法は多岐にわたります。こちらでは、デジタルマーケティングの手法を15種類ご紹介します。

TECHNIC 1Webサイト運営・コンテンツマーケティング

Webサイトでの商品・サービス購入や情報収集が当たり前となった現代において、Webサイト運営は、集客や販売促進につなげるための必須の手法です。

とは：Webサイト上でコンテンツの公開・更新・アクセス解析などを行うこと
目的：「集客」「商品購入」「お問い合わせ」などの運営目的を達成するため
メリット：Web上で24時間365日集客ができる、始めやすい
活用例：ネット広告・SNS運用でWebサイトに流入導線を作り、Webサイト上で目的達成につなげる

TECHNIC 2リスティング広告

どんなに商品・サービスがよくても、検索結果で表示されなければユーザーにその存在を知ってもらうことはできません。検索対策は取り組むべき施策であり、リスティング広告はその施策の一つとなります。

とは：検索結果画面に表示されるテキスト型広告（検索連動型広告）
目的：Webサイトへの集客
課金：クリックされたとき
メリット：検索キーワードに連動して表示されるため、興味関心の高い顕在層にアプローチできる
活用例：検索ニーズが多いもの、粗利額が大きいもの　など

TECHNIC 3ディスプレイ広告

「まずは認知を広げたい」という場合は、ディスプレイ広告が有効です。すでに商品・サービスを認知しているユーザーを追跡して広告配信できるリターゲティングも可能です。

とは：各媒体の広告枠に表示される画像・動画・テキスト型の広告（コンテンツ連動型広告）
目的：商品・サービスの認知、興味づけ
課金：クリックされた場合、または表示された場合
メリット：潜在層に広くアプローチできる、リターゲティングが可能
活用例：低単価で衝動買いしやすいもの、高単価で検討時間が長いもの　など

TECHNIC 4動画マーケティング

YouTubeやTikTok・InstagramなどのSNSで動画を視聴する人が多くなったことで、年々注目を集めている手法です。動画コンテンツを活用することで、テキストより多い情報量を消費者に訴求できます。

とは：動画コンテンツを活用したマーケティング手法（マーケティング動画・動画広告）
目的：商品・サービス紹介、企業ブランディング、PR、採用、会社紹介
メリット：情報量が多い、短時間で伝えられる、拡散されやすい、魅力が伝わりやすい
活用例：購入直前のユーザーに対して「商品の使い方」「利用者の声」を提供して、商品を購入した未来を想像してもらう、不安を解消するなどして行動を促す

TECHNIC 5ライブ配信

株式会社Candeeの調査によると「Z世代の75%がライブ配信を通して商品・サービスを購入した経験あり」また、「85.4%がライブ配信で商品・サービスに好感を持つ」としています。

とは：リアルタイムでユーザーとコミュニケーションを取りながら商品・サービスを紹介する手法
目的：購買促進、双方向のコミュニケーション
メリット：ユーザーの反応をリアルタイムで見られる、動画編集が不要
活用例：モデルが実際に商品を着用してコーディネートのポイントを解説し、視聴者はライブ配信を見ながら商品をECサイトやアプリ内で直接購入が可能（株式会者ユニクロ）

TECHNIC 6MEO対策

「マップエンジン最適化」の略で、ローカルSEOとも呼ばれる手法です。「ローカル」という言葉のとおり、地域性の強い実店舗を持つビジネスには必要不可欠な対策です。

とは：Googleマップの地図検索で上位表示を目指すこと
目的：認知拡大、来店促進
メリット：狙った地域のユーザーにアプローチできる、店舗の信頼性の担保
活用例：実店舗（飲食店、美容院、販売店　など）

TECHNIC 7メールマーケティング

総務省が行った「令和２年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」によると、平日のインターネット利用で最も利用時間が長かったのは「メールを読む・書く（40.8分）」です。SNSや動画が普及した現代においても、メール活用の重要性は高まっているといえます。

とは：顧客と定期的にコミュニケーションをとり、顧客の検討段階に応じて最適な情報を提供しアプローチをする手法
目的：集客、ファン育成、商品・サービス購入
種類：メール広告、メールマガジン、ステップメール、セグメントメール
メリット：顧客の知識を高め購買意欲を育てる、関係性を構築する
活用例：商品やサービスのリリース・キャンペーン情報、サンクスメール、顧客の確度に応じた情報の配信

出典：「令和２年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」(総務省)(https://www.soumu.go.jp/main_content/000765258.pdf)

TECHNIC 8公式LINE運用

NTTドコモモバイル社会研究所が2022年に行った調査（LINE利用率8割超え：10～50代まで8～9割が利用）によると、LINEの利用率は「81.6%」と、他のSNSよりも多くのユーザーが利用しています。そんなLINEをマーケティングに活用したのが、公式LINE運用です。

とは：企業が公式アカウントを運用し、LINE友達に向けて情報発信をすること
目的：集客、リピーター獲得、カスタマーサポート
メリット：ユーザー数が多い、開封率が高い、無料プランから始められる
活用例：セール情報、イベント告知、クーポン配布、Q&A対応　など

TECHNIC 9アプリマーケティング

すでにアプリを利用しているユーザーを対象に行うマーケティング手法です。すでに利用している＝優良顧客であるといえるので、より効率的なマーケティングを展開できます。

とは：アプリを活用してダイレクトにユーザーとコミュニケーションをとること
目的：販売促進、店舗誘導、ブランディング
メリット：優良顧客に対してダイレクトに施策を行うことができる
活用例：クーポン配布、セール情報発信、GPS情報で特定エリアのユーザーに通知

TECHNIC 10IoT活用

Internet of Thingsの略で「モノのインターネット」という意味を持ちます。

PCやスマホだけでなく、家電や自動車などがインターネットとつながることで、従来では得られなかった膨大な行動データを収集し分析することができます。

とは：身の回りのあらゆるモノがインターネットに接続されること
目的：幅広い行動データの収集・マーケティング施策への応用
メリット：データを収集できる接点が増えることで、膨大なデータを収集・分析し、より効果的なアプローチができる
活用例：IoTから得たデータを活用して広告配信の内容・タイミングを最適化する

TECHNIC 11マーケティングオートメーション（MA）

マーケターが抱えている単純作業を自動化することで、業務効率化を図り、本当に成果につながる施策に取り組む環境を作ることができます。

とは：マーケティング業務の可視化・自動化
目的：マーケティング業務の効率化
メリット：単純作業を自動化することで、既存客・見込み客に合わせた効果的なマーケティング施策に集中できる
活用例：メール配信・リード管理・スコアリングなど一連の流れを自動化

TECHNIC 12アクセス解析

「Webサイト運用でなかなか結果が出ない」という方はアクセス解析で、Webサイト上でユーザーがどのような行動をしているのかを確認してみましょう。

とは：Webサイト上のユーザー行動や属性を分析すること
目的：Webサイトの改善・成果向上
メリット：Webサイト上のユーザー行動を可視化、サイト課題の発掘・改善
活用例：アクセス数・コンバージョン数・ユーザー行動を分析し改善施策を作る

TECHNIC 13純広告

掲載場所が決まっているため「看板」をイメージすると分かりやすいです。広告目的や掲載する媒体によって、その効果が変わってきます。

とは：特定の媒体（サイト・アプリ）の広告枠を購入し広告を掲載すること
目的：潜在層への認知拡大、ブランディング
メリット：知名度の高い媒体に広告掲載ができればより多くの人に広告を見てもらうことができる
活用例：Yahoo！JAPANトップページ右上の枠

TECHNIC 14デジタルサイネージ・OOH広告

OOHとは「Out of Home」の略で、公共空間で不特定多数の人に向けた広告のことです。屋外の大型ビジョンやデジタルサイネージなどが該当します。

以下は、デジタルサイネージについての簡単な解説です。

とは：屋外・店頭・公共空間・交通機関などで、ディスプレイなどを用いて情報を発信するシステムの総称
目的：商品・サービスの認知、ブランディング
メリット：ポスターより視認性が高い、設置場所の自由度が高い、すぐに情報発信できる
活用例：店舗前でのダイナミックな映像演出

TECHNIC 15アフィリエイト広告

株式会社矢野経済研究所の調査（アフィリエイト市場に関する調査を実施 2021年）によると、2020年度の国内アフェリエイト市場規模は約3,221億円、2024年には約4,678億円が見込まれており、年々市場が成長しています。

とは：成果報酬型広告
目的：ユーザーがリンク（広告）を経由して広告主のサイトでコンバージョンをすること
メリット：成果が出た際に費用が発生する（成果報酬型）ため費用対効果が高い
活用例：インフルエンサーを活用したアフィリエイト広告

デジタルマーケティングって、幅広いチャネルを活用しますね。

よく気づいたね！デジタルマーケティングには“オムニチャネル“という本質があるんだ。

OMO戦略を強化する

OMO戦略とは、オンライン・オフラインに分かれたチャネルの境目をなくし、実店舗・ECサイト・SNSなどあらゆるチャネルを通してユーザーとの接点を作り出す戦略です。

「デジタルマーケティング」というと、ECサイトやSNSなどオンラインのチャネルだけに焦点を当てがちですが、オンライン・オフライン問わずユーザーとの接点を持つことが、デジタルマーケティングにおいて重要です。

オムニチャネル戦略

従来のマーケティング方法では、オフライン（実店舗など）はオフライン用の戦略を、オンライン上ではオンライン用の戦略を行いデータを収集するなど、各チャネルで完結するマーケティングを行っていました。

しかし前項でも述べたように、現代では「消費行動の多様化」や「消費者ニーズの変化」が起こっています。

例えば、「SNSで口コミを確認してから実店舗で購入する」「店舗で手にとってからECサイトで購入する」という行動をするユーザーは珍しくありません。つまり「商品を購入する」という目的に対する手段（ネットで買うか・実店舗で買うか）を、ユーザーはそこまで意識していないということです。

そして従来のように各チャネルで完結するマーケティングでは、上記のような消費行動の変化に対応することは難しいです。

上記のような消費行動に対応するために重要なのが「オムニチャネル」です。

オムニチャネルのオムニとは「すべて」という意味で、直訳すると「すべてのチャネル」という意味になります。

つまり、オムニチャネルとは、「オンライン」と「オフライン」というチャネルの境目をなくした戦略です。

これにより、ユーザー側と企業側には以下のようなメリットがあります。

ユーザー側：いつでも・どこでも、各個人にとって最適な方法で商品を購入することができる
企業側：オンラインとオフラインを包括してユーザーとの接点を作れる
各チャネルのデータを統合することで、より自由度の高い購入体験を提供できる

オンラインとオフラインのデータを統合することで、ユーザーは欲しいときに・欲しいものを・欲しい場所で購入することができ、また企業も消費行動の変化に対応することができるのです。

データの蓄積・分析

前述したように、オムニチャネルはあらゆるチャネルを統合するため、同時に膨大な量のデータが蓄積されます。このデータを分析し新たな施策に活用するために必要なのが「データドリブン」です。

データドリブンについては前項でも述べましたが、簡単にいうと「勘や経験だけに頼るのではなく、収集したデータによって意思決定を行うこと」です。

オムニチャネルとデータドリブンを合わせることで、より精度の高いマーケティングを行うことが可能になります。

見るべきデータを見極める

デジタルマーケティングの本質である「オムニチャネル」と、ターゲティング精度を上げるための「データドリブン」により、多様なユーザーニーズに対応することができます。

ひとり一人のユーザーにとって心地良い購入体験を提供することで、ユーザーとの関係性を深め、その関係性を継続させることは、デジタルマーケティングが目指す一つのゴールです。

そのために、オムニチャネル戦略を行う目的を明確にしたり、戦略に合わせて数あるデータの中から取捨選択をして絞り込んだりということが重要になります。

オムニチャネル戦略を実施して「この企業なら安心して利用できる」という信頼感や「この企業から買いたい！」と、ユーザーに第一想起される企業を目指しましょう。

デジタルマーケティングを始める手順【導入方法】

ここまで、デジタルマーケティングの特徴や手法、オムニチャネル戦略について解説してきました。この記事を読み始める前より、デジタルマーケティングについて、理解が深まってきたのではないでしょうか。

こちらでは、より実践的な知識として、デジタルマーケティングの導入方法について7ステップでご紹介します。

事業の目標を明確にする

デジタルマーケティング導入の第一歩は、事業の目標（ゴール）を明確にして成果を定義することです。最低でも以下の3つは具体的に決めておきましょう。

対象商品・サービスの決定
デジタルマーケティングが担う役割
指標・定量的目標（数値目標）

STP分析を行う

STP分析とは、以下の3つの頭文字から名付けられたマーケティング用語です。

セグメンテーション（市場細分化）
ターゲティング（市場の決定）
ポジショニング（自社の立ち位置）

STP分析の簡単な流れは以下のとおりです。

「セグメンテーション」で、市場に点在するニーズをグループに分類する
「ターゲティング」で、絞ったグループの中から、狙い目のグループを見つける
ユーザーが「これなら買いたい！」という要素を洗い出して、競合より魅力的な自社の打ち出し方を考える

メインターゲットを決める

STP分析でメインターゲットを決めましょう。「セグメンテーションで分けたグループの特徴」と「対象商品・サービスの特徴や価格」「競合他社」を照らし合わせるのがポイントです。また、ターゲットには「6R」というフレームを活用するのが一般的です。

Realistic scale（市場規模）
Rate of Growth（成長性）
Rank（顧客の優位性）
Reach（到達可能性）
Rival（競合状況）
Response（反応の測定可能性）

各要素をどれくらい満たすのかを総合的に評価し、よりよい条件のターゲットを選びましょう。

カスタマージャーニーマップを作成する

「商品・サービスとの出会い」から「実際に購入する」までのユーザーの思考や行動を、時系列で可視化したものです。ユーザーがいるフェーズから、タッチポイントを明確にし、具体的な施策を考えます。

最適なチャネルを選ぶ

デジタルマーケティングでは、各タッチポイントに対して最適なチャネルを選ぶのが重要です。オンラインとオフラインを横断するユーザー行動を念頭におき、チャネルを統合したカスタマージャーニーマップを作成するのがポイントです。

適切なKPIを設定する

カスタマージャーニーマップで導きだした施策に対する「KPI」を設定します。KPIとは「重要業績評価指標」といって、目的を達成するための中間指標です。

適切なKPIを設定することで以下のようなメリットがあります。

目標までの達成率を可視化
進捗が見えることでモチベーションアップ

施策の実施

KPIを設定したら早速施策を実施しましょう。

実施後は効果検証を行い、データ分析の結果から新たに仮説と施策を考え、PDCAサイクルをできるだけ早く回していきましょう。

実施の流れは把握できました！

そうか、それでは各チャネルがどのように集客に機能するかを解説していこう。

顧客のフェーズに応じた集客チャネル

効果的な集客には、顧客のフェーズに応じた集客方法を行うのがポイントです。

例えば、小売店が集客をする場合以下のような顧客フェーズを想定します。

潜在顧客：SEO対策・MEO対策・SNS運用・広告で認知に取り組む（オンライン）
見込み顧客：SNS・アプリでクーポンや無料サンプル配布で購買を促す（オンライン）
新規顧客：割引キャンペーン・イベントを実施して再購買を促す（オンライン・オフライン）
既存顧客：SNS・DMを利用してのリマインド/特典付きのスタンプカード配布（オンライン・オフライン）
優良顧客：リピーター限定のサービス提供（オンライン・オフライン）

上記の流れで出てきた「SEO対策」「SNS運用」「広告」を活用してどのように集客へつなげるのかを紹介します。

SEO対策の集客スキーム例

上位表示を狙うキーワードの選定
キーワードの検索意図（ユーザーニーズ）を洗い出す
顕在顧客：SEO対策（外部対策・内部対策）をしたコンテンツを作成・発信
3～6ヶ月ほど順位の経過を見る
上位表示に成功
見込み顧客：Webサイト訪問
新規顧客：商品購入

seoClarityが2021年に発表した「検索順位別クリック率データ」によると、検索順位1位のクリック率は13.94%です。

ちなみに、2位は7.52%、3位は4.68%、10位は1.32%と、1位とかなりのクリック率差が生まれてしまいます。Webサイトのクリック率＝集客につながるので、SEO対策を行い1位に表示されることは、SEO対策で集客を行ううえで非常に重要です。

SNSの集客スキーム例

潜在顧客：有益な情報を日々発信する（認知拡大）
顕在顧客：投稿上・DM上でフォロワーと交流をする（ファン化）
見込み顧客：商品・サービスのWeb・ECサイトへ誘導（購入促進）
新規顧客：商品購入・SNSで口コミをシェア（認知拡大・信頼性の獲得）

まずSNSで日々情報を発信することで、商品・サービスの認知を拡大します。

次に、フォロワーと双方向のコミュニケーションをとり、商品・サービスへの理解を深めたり、企業のファンになってもらったりするために、フォロワーを育成します。

最後に、商品・サービスのWebサイト・ECサイトに誘導することで、集客から購入までの自然な購買導線を作ることができます。

広告運用での集客スキーム例

潜在顧客：ディスプレイ広告・SNS広告（潜在顧客への認知拡大に有効）
顕在顧客：リスティング広告（検索連動型の広告で顕在顧客へアプローチ）
見込み顧客：リターゲティング広告（サイトへの再訪問・購買促進）
新規顧客：Webサイトへ訪問・商品購入

ひと口に広告運用といっても、その種類は様々です。

例えば、潜在顧客への認知を広げるには「ディスプレイ広告」が、見込み客への認知を広めるには「リスティング広告」が有効的です。

上記のように、デジタルマーケティングでは様々なチャネルを使って集客を行います。今回紹介したのはあくまでも一例です。

デジタルマーケティングには、前項でも紹介したように多くの手法があります。それらオンライン・オフラインの手法を組み合わせて、自社商品・サービスに最適な集客スキームを作成しましょう。

デジタルマーケティングを学ぶ方法

デジタルマーケティングの重要性について理解した方の中には「デジタルマーケティングについて、本格的に学び始めたい！」という方もいるでしょう。

こちらでは、デジタルマーケティングを学ぶ方法として「書籍」「資格」「Webサイト」をご紹介します。デジタルマーケティングの習熟度によって、最適な学び方は様々ですので、ご自身に合った方法を選ぶ参考にしてください。

書籍で学ぶ

はじめてでもよくわかる！
デジタルマーケティング集中講義

画像引用：Amazon

わかりやすい図解や会話形式のやりとりが入った、全編オールカラーの一冊です。

EC・Web広告・SNSなど、デジタルマーケティングのいまとこれからがわかる内容になっているため、初心者から学び直しの方までおすすめです。

著者	カティサーク押切孝雄
発行年	2017/4/14
ページ	264P
価格	2,618円(2023年3月31日現在)

デジタルマーケティングの定石
なぜマーケターは「成果の出ない施策」を繰り返すのか？

画像引用：Amazon

成果が出ないのはデジタルマーケティングの定石を知らないのが原因かもしれません。

常に新しい手法やツールが生まれるデジタルマーケティングの領域において、真に必要なものは何なのかを知ることができます。「デジタル・DX戦略をこれから考える」という方におすすめです。

著者	垣内勇威
発行年	2020/9/10
ページ	280P
価格	2,420円(2023年3月31日現在)

いちばんやさしいデジタルマーケティングの教本

画像引用：Amazon

「デジタルマーケティング」という仕事の全体像を把握できる、初心者におすすめの一冊です。デジタルマーケティングを「教養」と「実務」の側面から解説するため、より知見を深められる内容になっています。「デジタルマーケティングをこれから学ぶ」という方は、ぜひ手にとってみてください。

著者	田村修
発行年	2017/9/15
ページ	332P
価格	2,178円(2023年3月31日現在)

資格を取得する

Googleアナリティクス個人認定資格（GAIQ）

Googleアナリティクスの習熟度（知識・技能・理解度）を測るGoogle公式の認定資格です。合格することで、データ解析ツールであるGoogleアナリティクスに対する習熟度の高さを社内外にアピールすることができます。

無料のウェブ講座Googleアナリティクスアカデミーの「初心者向けコース」「上級者向けコース」で学んだ後に資格を受けるのが基本的な流れです。

勉強時間	10～20時間
テスト時間	90分
合格基準	70問中56問
有効期間	合格後12ヶ月
料金	無料

Googleアナリティクス個人認定資格（GAIQ）公式サイト

ウェブ解析士

デジタルマーケティングに欠かせない「ウェブ解析データ」を活用し、事業を成功へと導くのがウェブ解析士です。

ウェブ解析士になるには、「公式テキストで予習→認定講座を受講（任意）→試験」のステップを踏む必要があります。

勉強時間	15～30時間
テスト時間	120分
合格基準	70問中56問
有効期間	非公開
料金	認定講座を受講する場合33,000円認定講座を受講しない場合22,000円

ウェブ解析士公式サイト

Webアナリスト検定

アクセス解析の分析結果から状況を読み取るには、データの整理方法と視点がポイントです。

Webアナリスト検定では、ユーザー行動に沿ったデータ分析の考え方を基盤に「集客」「回遊」「コンバーション」「リピート」の分析ポイントが学べます。

勉強時間	5～15時間
テスト時間	80分
合格基準	各カテゴリで40%以上かつトータル75%以上
有効期間	非公開
料金	開催する各主催者によるためお問い合わせ

Webアナリスト検定公式サイト

Webサイトで勉強する

Web担当者Forum

広告・SNS・SEO・アクセス解析など、デジタルマーケティングの幅広い分野の情報を得ることができます。最新トレンドを取り入れた情報を高い更新頻度で発信しており、鮮度の高い情報を手に入れたいWeb担当者・マーケターには必見です。

画像引用：Web担当者Forum

IT media マーケティング

IT関連・AI関連・データ分析・ECなど、オムニチャネルを実践するためのデジタルマーケティングを学ぶのに最適です。

リサーチ結果や最新のマーケティング動向を知ることができ、マーケターなら定期的にチェックしておきたいメディアです。

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MarkeTRUNK

Webマーケティングの基礎知識から実践的なノウハウまで、マーケティングに特化したメディアです。難しいマーケティング用語を解説する「用語集」やデータ分析に使用するテンプレートなど、マーケターが知りたい情報が詰まっています。

画像引用：MarkeTRUNK

僕はまず書籍で基礎知識をつけながら、Webサイトで最新情報を見てみようと思います！

自分に合った方法で、継続した学習を進めて行こう！

デジタルマーケティングに関するよくある質問

デジタルマーケティングのデメリットはありますか？

前項までに紹介したように「現代の消費行動に合った施策ができる」などのメリットがあるデジタルマーケティングですが、デメリットもあります。

指標が明確でないと効果測定が難しい
デジタルマーケティングの知見を持つ人材が必要　など

デジタルマーケティングでは膨大な量のデータを扱います。成果をあげるためには、事業の目標に合った指標を選び、データの蓄積・計測・改善を繰り返す必要があります。また、デジタルマーケティングとひと口にいっても、Webサイト・広告・SNS・AI系などその手法は数多くあります。

一人の担当者でカバーできるものではないので、それぞれの手法に特化した人材が必要です。

デジタルマーケティングの課題は？

アイブリッジ株式会社が国内企業の経営者・役員300名に行った調査（国内企業のデジタルマーケティング実態調査2022）によると、デジタルマーケティングの課題TOP3は以下が挙げられます。

デジタルマーケティングに精通した人材がいない 35%
何から初めてようか分からない 23%
具体的な効果が見えない/出せない 22%

前述したように、社内にデジタルマーケティングに精通した人材がいないことは、大きな課題になっています。また、担当できる人材がいない背景から、どのようにデジタルマーケティングを始めるかが分からず、闇雲に施策を行った結果、具体的な成果が上がっていないという企業が多くあると見受けられます。

現在、社内でWeb担当者やマーケターを担っている方には、本記事で紹介した内容を何度も読んで理解していただき、デジタルマーケティングに挑戦していただきたいです。

DXとは具体的にどう違うのですか？

DXとは、「データとデジタル技術」を活用したユーザー体験の変革を目指す考え方や取り組みのことです。例えば、ファイナンスとテクノロジーが合わさった「Fintech（フィンテック）」は、DX化が進んでいる業界の一つです。

一方、デジタルマーケティングとは、オンラインとオフラインの境目をなくし、両方を統合したデータを活用してマーケティングを行います。また、マーケティング業務をデジタル化で効率化している面もあるので、マーケティングのDX化ともいえます。

デジタルマーケティングの成果となる指標にはどのようなものがあるか？

取り組む戦略によって、成果の指標は様々あります。例えば、目的別の指標には以下があげられます。

商品・サービス認知	PV数（ページビュー数）セッション数・UU数（ユニークユーザー数）エンゲージメント率
商品・サービス購入	CPA（顧客獲得単価） CV（目標によって異なる） ROAS（広告費用対効果）
SNS運用	フォロワー数エンゲージメント率（いいね、リツイートなど）

達成したい目的によって、追いかけるべき指標は異なります。目標達成するために必要な指標を洗い出し、最適な数値を設定しましょう。